年　月　日 事　　　　　　　項
　昭和４２年〜
昭和42年9月 臨床検査センター開設
10月 検査業務職員５名で開始
45年06月 検査料率５割とする　職員８名　検査数10,000件　検査料1,400万円
46年10月 東北・北海道臨床検査センター連絡協議会（弘前市医師会館で開催）
49年11月 オートアナライザーＡＡ−２型導入
〃　 県医師会による第１回精度管理調査はじまる
12月 職員１０名　検査件数20,000件　検査料3,000万円
　昭和５０年〜
52年08月 オートアナライザーＬＫＢ導入
職員１２名検査件数32,000件　検査料6,000万円
53年09月 特殊検査受付
54年03月 血液部門の充実をはかり、コールターカウンター、血小板計数器導入
07月 特殊検査検体数781件へ上昇
55年　　　 弘前市住民検診検体受託
11月 オートアナライザー日立726型導入
〃　 検査料１億円台　集配車３台となる
56年03月 当日検査、翌日報告体制をとる
07月 衛生検査所として登録
10月 南黒医師会方面の集配体制をとる
〃　 検体数10,000件単位で増加
12月 婦人科スメア受付（県総合検診センター委託分）
57年05月 増築部完成
10月 コンピューター導入（ＮＥＣ１００／８０）
58年02月 集配車に無線機導入
08月 病理検査実施
09月 商工会議所検診開始
12月 特殊検査新項目（腫瘍マーカー）受託
59年03月 血球計数機更新（Ｅ−４０００）
04月 病理検査実施につき研修生弘大中央検査部に依頼
〃　 三市検査センター連絡会議弘前市で開催
10月 ＶＸ−１０００生化学自動分析機導入
〃　 東北・北海道ブロック会議へ研究発表
〃　 臨床細菌検査ハンドブック発刊
　昭和６０年〜
60年09月 東北・北海道ブロック会議（室蘭市）で発表
〃　 公正取引協議会東北支部へ加入
11月 岩木町集団検診（肺がん）開始
61年04月 りんご花粉抗原作成のため東北大学へ職員派遣
06月 ファクシミリ導入
〃　 検査技師法改正
10月 東北・北海道ブロック会議に研究発表
12月 医師会館・臨床検査センター新築完成移転
62年04月 事務ファイル各医療機関へ配布　職員２３名
〃　 保健点数改正
〃　 血清自動分析装置（ＢＮＡ）導入
07月 市役所巡回検診支援整備
昭和62年08月 Ｂ型肝炎検査緊急案内（集団検査体制とる）
〃　 成人病検診センターに名称改める
09月 ぎょう虫集団検出
10月 創立２０周年記念
63年04月 検査料が判断料と実施料とに分かれる
07月 臨床検査指針配布（改訂５版）
　平成元年〜
平成1年01月 肺がん細胞診業務整備
05月 検査案内書発刊
10月 老健法改正
〃　 第２期梅毒発生顕著
11月 産業医支援体制試行
12月 保健所からの検体受託体制整備
2年04月 生化学自動分析装置コバスミラー２機導入
05月 生化学自動分析装置（７２５０型）導入稼働
06月 感染性廃棄物処理体制整備
07月 産業医支援体制試行
〃　 食品衛生に関する検便検査支援体制整備（弘前食品協会）
12月 細胞診スクリーナー資格取得
3年04月 細胞診検査整備（受付）
06月 ＳＲＬとオンライン
09月 台風１９号でコンピュータに障害
10月 自動網赤血球分析装置導入
4年02月 医療機関での大腸がん検診支援体制整備
04月 血液自動分析装置更新（トーアＮＥ−８０００型）
〃　 婦人科細胞診業務体制整備（子宮がん）
08月 腫瘍マーカー自動分析装置（ＰＡＭＩＡ）導入
11月 エルシニア細菌検出で東京農工大と調査
5年01月 老健施設へ検査支援体制とる
02月 血液ガス検査受託（提携）
05月 月例打ち合わせ会を設置
10月 東北・北海道医師会病院臨床検査センター連絡会議（弘前市）
〃　 成人病検診センターの新管理組織運営決まる
〃　 母子感染事業（ＨＩＶ抗体）実施
6年01月 新規開業医個別訪問説明会開始
08月 津軽地区保健所長・医師会長懇談会
7年02月 市役所保健課との打ち合わせ会発足（管理職）
7年03月 青森市医師会との病理報告会打ち合わせ
12月 三上千賀子技師海外青年協力隊壮行会
8年02月 検査新システム本稼働
07月 全国技師長会議（東京）
10月 栄研化学社長見学

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